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誌名: OHM 2月号 創刊: オーム社
発売日: 2009年02月05日 価格: 1,600円 この号の購入はこちらへ
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雑誌紹介
「OHM」は技術の総合誌です。環境とエネルギーを機軸に、次世代技術の最前線を解説します。エネルギー・電力、環境・安全、情報通信、ナノテク・材料科学、教育・知財の５つのキーテーマを毎号追いかけ、その最新動向とビジネスチャンス情報を提供します。技術士、電験一・二種の技術ライセンス情報と必要知識を解説します。
概要
□■OHM Interview■□
柘植 綾夫 芝浦工業大学 学長に聞く
大学の歴史と強みを生かして「教育・研究・イノベーション」を三位一体で強力に推進
◆【HEADLINE Review】
▽エネルギー・電力▼
ウラン資源開発の現状と今後
…小林 孝男（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）
（>>記事概要）
価格の高騰と権益獲得競争の激化により、将来エネルギー確保に対する懸念が高まっているウラン資源探鉱の現状や開発動向について紹介。（>記事概要）
家電リサイクルの破砕選別工程で発生する破砕混合プラスチックから主要3大樹脂を高純度に自動選別する技術を紹介。（>記事概要）
犯罪の起こりにくい安全環境基盤の構築に不可欠である防犯用ＩＣＴ（情報通信技術）システムの種類およびシステム導入時に必要となる社会的・技術的条件を紹介。（>記事概要）
地球温暖化抑制に向けた開発に必要とされる材料研究の意義や取り組みなどについて紹介。（>記事概要）
マイクロエレクトロニクス産業の素晴らしさを伝えることで優れた人材の育成・確保を行う育成教育プログラム「ハイテク・ユニバーシティ」について紹介。（>記事概要）
現場で事故・故障などのトラブルが発生したとき、どこに原因があるのか、トラブルの原因を突き止めることは経験の浅い若手技術者にとって困難なことです。本付録はこれまで筆者が教訓として学んだ基本的事項と対策についてまとめたもので、今回は電気工事に関する17の事例を紹介（>記事概要）
家電製品の使用によって生じる高調波は電力系統への影響が懸念されており、国内外で高調波抑制対策に関する規格が決められている。ここでは国内外の規格ならびに高調波による障害発生件数調査結果などを紹介。（>記事概要）
国際間通信で用いられる海底ケーブルシステムには高い信頼性が求められる。海底ケーブルシステムの大手メーカーであるＮＥＣの海底ケーブルの生産プロセスを紹介。（>記事概要）
五島列島（長崎県）と九州本土を結ぶ長距離電力ケーブルの電圧変動、高調波共振への対策として必要な静止型無効電力補償装置設置の開発から設置までの概要を紹介。（>記事概要）
今や社会基盤技術として、当たり前のように用いられる情報通信技術の”いまさら聞けない”用語について解説。（>記事概要）
事例④:カラスの感電による停電事故:「保護カバーは大切」
事例⑤:猫の侵入による短絡事故:「犯人が見当たらない」（<<概要非表示）
・電気鉄道入門(12)
-鉄道博物館Ⅲ-
…電気鉄道研究会
・エネルギー学探訪-What is Energy”GAKU”?(2)
‐「エネルギー学」と異分野間コミュニケーション-
…手塚 哲央 （京都大学）
・バイオマスのエネルギー利用(2)
‐光合成と森林バイオマス資源の生産力‐
…本間 琢也（筑波大学名誉教授／新エネルギー総合研究所）
・りあくてぃぶなお話
-謝る-
…仁田 旦三（明星大学／電力中央研究所）
・組織学習－組織の知識を共有する－(10)
‐プロジェクトチームの感情と価値観の醸成-
…辻本 篤（東京大学）
・ＩＴ羅針儀
‐インターネットでテレビはどう変わる？-
…酒井 寿紀(酒井ITビジネス研究所)
・森永卓郎の技術者応援歌(2)
‐技術者とアート-
…森永 卓郎（経済アナリスト）
・音のゆらぎ(2)
‐良い響き-
…中島 平太郎（工学博士）
・快適生活のための家電選び(2)
‐薄型への買い替え？それともチューナーで対応？‐
…丸山 昌史（東京電力）
◆【ニュース】NewsFlash
・経済産業省/日中省エネルギー・環境総合フォーラムで19件の協力について合意
・経済産業省/「ソーラー・システム産業戦略研究会」を新設
・東芝/CO2分離・回収技術のパイロットプラントを建設
・中部電力/浜岡原子力発電所リプレース計画を決定
・ダイキン工業、東京電力/大型業務用ヒートポンプ給湯システムを開発
・新エネルギー・産業技術総合開発機構,次世代モバイル用表示材料技術研究組合/TFT液晶パネルをロール部材から連続製造する技術を開発
・産業技術総合研究所/CO2吸着性能、生産性に優れた無機多孔質材を開発
・国立情報学研究所/温室効果ガス排出量取引の新しい方法を発明
◆【展示会、その他】
・世界初 鉄道車両に「プラズマクラスター技術」を採用
・「2008国際放送機器展」に見る 地上デジタル放送への対応状況
・海外通信-オバマ米・新大統領の環境政策を占う-
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