誌名: 大前研一通信 VOL.146 創刊: ビジネス・ブレークスルー 発売日: 2006年11月10日 価格: 800円 この号の購入はこちらへ 最新号の購入はこちらへ

雑誌紹介

「大前研一通信」は様々な社会問題に対し、グローバルに活躍する経営コンサルタントの大前研一の発言や論文を、まるごと読むことができる唯一の月刊情報誌です。 マスコミ上に発信された大前研一の発言や、雑誌媒体へ連載している記事等が読め、新聞やテレビでは分からない多面的・国際的視野があなたの前に広がるでしょう。 これからの激変する時代の指針として、21世紀のサバイバルツールとして、「大前研一通信」を是非、お役立てください。法人でのグループ購読もあります。

概要

＝＝＝＝＝＝＝＝【大前研一通信 11月号（VOL.146） インデックス 紹介】＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
【OPINION】
・安倍首相に望む―遅くとも半年以内に成果を上げよ（SAFETY JAPAN 第49回10/11掲載 日経BP社）
【時事問題】 PS3 ゲームオーバー危機 他 （夕刊フジ 2006/9/26号）
【特集】 マネー（資産・金融問題編）
・世界マネーの新潮流に乗れ！ （マネーポスト 2006/10/21号）

・〔思い出の論文〕日本を変える８３法案編 其の51
(78) 二院制法 （新・大前レポート・1993/11/18発行）
・無能経営者の排除こそ「物言う」ファンドの本当の役割だ（ＳＡＰＩＯ 2006/７/26号）
・ここがズレてる！日本人の金銭感覚 （PRESIDENT 2006/9/4号）
・絶句するほどお金に鈍い日本人 （SAFETY JAPAN 第39回8/2掲載 日経BP社）
・衰退産業になってしまった消費者金融への処方箋― どうする？アイフル―
（SAFETY JAPAN 第35回7/5掲載 日経BP社）
・大銀行は、なぜ社会問題化する「サラ金」との癒着を是正できないのか
（PRESIDENT 2006/10/30号）
・真の株主への利益還元とは何か？ （SAFETY JAPAN 第28回5/17掲載 日経BP社）
・このＴＯＢ戦略なら阪急は村上ファンドに「代表逮捕」以前の打撃を与えていた
（週刊ポスト 2006/6/30号）
・東証の最大約定数は欧州の10分の１！先進国で最も遅れたシステム改革を急げ
（週刊ポスト 2006/5/5・12号）
・もう東証に任せておけない―ネット証券が夜間取引市場オープン
(SAFETY JAPAN 第42回8/23掲載 日経BP社）
・東証は、証券・先物取引所の国際的合併時代に生き残れるか？
（SAFETY JAPAN 第26回4/28掲載 日経BP社）
・このままでは、東証のシステムはレガシー化する！
・ 〜第三世代金融システムの世界的普及に取り残されるな〜
（SAFETY JAPAN 第27回5/10掲載 日経BP社）
〔FORUM WIDE 番外編〕 「読者の声」
・BBT関連情報他
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